学群・専攻

経営学専攻

経営学を学ぶことは、

自らの生活を豊かに
する近道。

地域や国際社会における経営体の発展に貢献できる人になろう。

経営学は、経営者になるためだけの学問と思われがちですが、
その原点は個人が生活していくうえで何とかやりくりして仕事をして幸せになることにあります。
経営・会計・情報の3つの視点から、経営体の運営について学びましょう。

こんな学生にオススメ

  • 企業の経営を学びたい

  • 会計の専門スキルを
    学びたい

  • Webメディアや
    プログラミングに興味がある

■学びのポイント

経営学を2つのコース
(経営・会計分野と情報経営分野)
に分かれて専門的に学ぶ

組織の運営を理論と実践を通じて学ぶ

■進路イメージ

一般企業はもちろん、「商業」や「情報」の高校教員も目指せます。

取得できる資格

●高等学校教諭一種免許状(商業・情報)

目指す資格

●日商簿記(1級・2級)
●税理士
●中小企業診断士
●基本情報技術者
●販売士(2級・3級)

目指す進路

●サービス業
●運輸業・郵便業
●卸売業
●金融・保険業
●建設業
●公務員
●飲食・宿泊業
●小売業
●情報通信業
●製造業
●不動産業・物品賃貸業
●複合サービス業

誌上ゼミナール 角田 美知江先生

「北海道スイーツ」と「おいしいスイーツ」。
売れるのはどっち?

「北海道スイーツ」と「おいしいスイーツ」。違いは地域の名前が入るかどうかです。北海道といえば、広大な自然、おいしい農畜産物や海産物、雪などをイメージする方が多いでしょう。では、地域に対するイメージは商品にどんな影響を与えるでしょうか?

  • 1

    差別化で
    売れちゃう製品に!

    地域を構成するさまざまな要素の中でも、地域の特産品に対するイメージは大きな影響力を持つといわれています。「大自然」と「おいしい食」に恵まれたイメージの北海道で作られるスイーツとなれば、他とは違う価値が付加され、売れる可能性が高くなります。このような状況を「製品差別化」といいます。

  • 2

    製品差別化から
    地域ブランドへ

    地域ブランドは、地域の特徴を活かした商品・サービスと、地域そのもののイメージ(景観、自然、歴史、風土、文化、素材など)を結びつけながら、地域全体で取り組むことによって他地域との差別化された価値を生み出し、その価値が広く認知され、求められるようになることです。
    地域にこだわったモノやサービスは、「欲しい→購入してみたい→現地に行ってみたい」というように、地域への興味や関心、そして信頼へと発展します。地域ブランドは地域とヒトとを結ぶツールにもなるのです。

  • 3

    地域のマーケティングの
    深〜い話

    ここ数年、「地域活性化」「地域共創」「地方創生」といったキーワードがメディアでもよく取り上げられるようになりました。マーケティングは「市場への創造的な適応」といわれています。わかりやすくいうと「売れ続ける仕組み」を考える学問です。地域にとって「売れ続ける仕組み」とは、どういうことでしょうか?
    人口減少によって地域の税収が減り、公共サービスが維持できなくなる可能性が指摘されています。これからは地域も「稼ぐ」必要があるのです。地域が稼ぐ手段の一つが地域ブランドです。地域ブランドを浸透させることによって、地域のファンが増え、地域の収入につながる可能性があります。

専門担当教員

佐藤 郁夫
マーケティング/
地域経済/
社会的企業

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高石 克美
教職論/
商業科教育法/
商業指導論

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角田 美知江
マーケティング/
Webマーケティング

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中山 健一郎
自動車産業論/
生産システム論

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  • 進路実績

    民間企業/日本ハウスホールディングス、つうけん、北海道セキスイハイム、六花亭製菓、福司酒造、共和コンクリート工業、室蘭ガス、マイナビ、 北海道旅客鉄道、じょうてつ、ナラサキスタックス、丹波屋、国分北海道、サントリービバレッジサービス、富士ゼロックス北海道、北海道クボタ、リコージャパン、ほくやく、イオン北海道、札幌トヨタ自動車、日免オートシステム、北日本銀行、北洋銀行、北海道銀行、青い森信用金庫、遠軽信用金庫、北見信用金庫、明治安田生命保険相互会社、カナモト、アインホールディングス、上田公認会計士事務所、日本赤十字社、メディカル・ケア・サービス、日本郵便、音更町農業協同組合、きたみらい農業協同組合、ふらの農業協同組合、北海道漁業協同組合連合会 など
    公務員/警視庁、札幌市消防吏員、旭川市消防吏員、自衛隊(一般曹候補生・自衛官候補生)、釧路町職員、高等学校商業教員、特別支援高等学校商業教員 など

  • 教育目標(カリキュラムポリシー:CP)

    地域に現存するあるいは必要とされる経営体の創設、維持、発展に貢献するために、企業経営を考えるうえで不可欠な幅広い教養と経営分野の基礎的知識を備え、国際的視点をもって経営問題に対応できる人間の養成を目指します。

  • 到達目標(ディプロマポリシー:DP)

    〈知識・理解〉
    社会人として必要な学力や教養を偏りなく学び、経営学分野の基礎的知識を修得するとともに、それらの知識の総合的活用能力を身につけます。

    〈関心・意欲〉
    企業経営の諸問題に関心を持ち、問題の核心を究明し、その解決に積極的に取り組むことができる能力を身につけます。

    〈技能・表現〉
    経営にかかわる問題の解決に向けて、情報を収集・分析する能力を養い、的確な判断をするとともに、その判断に基づいた具体的な実施案を提示できる能力を身につけます。

    〈態度・志向性〉
    対処すべきことに主体的に関わるとともに、周囲と協調しながら、修得した経営的知見を活用し、地域や国際社会の発展に貢献できる能力を身につけます。

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