実績紹介

【〜2022年10月】

■研究活動

▼学術論文（単著）
【著書】
■ 田原宏人 1993.11: 授業料の解像力― 教育における〈近代〉の分析（東京大学出版会, iv + 206p.）1993.11
【共編著書】
■ 田原宏人・大田直子編著2007.5: 教育のために― 理論的応答（世織書房, iv + 256p. ）
【共著 Book Chapters】
■ 田原宏人 2009.12: 教育・子育てにおける選択の自由の地位（広田照幸編『教育― せめぎあう「教える」「学ぶ」「育てる」』（『自由への問い』第5巻）岩波書店, 52–72）
■ 田原宏人 2007.5: 教育の制度的条件としての「信頼」― 黒崎勲版学校選択論の一つの読み方（田原宏人・大田直子編『教育のために― 理論的応答』世織書房, 191–207）
■ 田原宏人 2007.5: 子育ての自由の平等と福利追求の自由の不平等（田原宏人・大田直子編『教育のために― 理論的応答』世織書房, 91–121）
■ 田原宏人 1998.11: 教育改革と市場原理（『教育の政治経済学』（『岩波講座現代の教育』第9巻） 岩波書店, 235–257）
■ 田原宏人 1994.9: 不自然な偏差値（森田尚人・藤田英典・黒崎勲・片桐芳雄・佐藤学編『教育のなかの政治教育学年報3』世織書房, 267–282）
■ 田原宏人 1992.9: コンドルセ1770年代― 公教育論以前（森田尚人・藤田英典・黒崎勲・片桐芳雄・佐藤学編『教育研究の現在教育学年報1』世織書房, 247–272）
■ 田原宏人 1992.5: 教育の公共性（田子健編『人間科学としての教育学』勁草書房, 72–87）
■ 田原宏人 1990.1: 公教育の組織化をめぐる発想の諸形態― 第一インターナショナルにおける論争から（牧柾名編『公教育制度の史的形成』梓出版社, 179–204）

▼学会発表等
■ 田原宏人 2022.3: 「努力」について：分配パラダイムを超えて（『札幌大学研究紀要』第2号, 89–108）
■ 田原宏人 2018.10: 「資質・能力」主義の時代にできること― 教育と福祉の「協働」を語ることへのためらいから教育しないという営為へ―（『札幌大学総合論叢』第46号, 57–75）
■ 田原宏人 2017.10: 聴くということ― 授業への迂遠な接近―（『札幌大学総合論叢』第44号, 1–13）
■ 田原宏人 2017.3: 道徳教育の教材としての「いじめ防止対策推進法」（『札幌大学総合論叢』第43号, 65–75）
■ 田原宏人 2016.10: 次期学習指導要領の新機軸とそれを支える学習理論（『札幌大学総合論叢』第42号, 99–115）
■ 田原宏人 2015.12: 民主国民教育論のアイロニー（1）（『札幌大学総合研究』第7号, 199–223）
■ 田原宏人 2014.10 ノディングズによるケアリング論の拡張―「道徳の指導法」の基礎に関する一考察―（『札幌大学総合論叢』第38号, 85–100）
■ 田原宏人 2014.5: 分配論からみた教育の在り方― 回顧的展望―（『教育社会学研究』第94集, 91–112）
■ 田原宏人 2008.3: 福澤諭吉の教育論と二つの近代― 近代教育導入史のひとこま（『札幌大学総合論叢』第25号, 83–88）
■ 田原宏人 2006.10: 分配の正義と教育について考える（『札幌大学総合論叢』第22号, 43–58）
■ 田原宏人 2005.12: 「実践的指導力」とその周辺― 養成課程に求められること（『会報』No.25, 北海道私立大学・短期大学教職課程研究連絡協議会, 12–20）
■ 田原宏人 2001.3: その後の教育機会均等論争(1)（『札幌大学総合論叢』第11号, 9–27）
■ 田原宏人 2000.4: 「介護等体験特例法」の問題点（全国私立大学教職課程研究連絡協議会『「介護等体験特例法」対策委員会ワーキンググループ報告書― 制度の改善と改正の視点からの対応を』1–9）
■ 田原宏人 1996.10: 規範的教育論の岐路（『札幌大学総合論叢』第2号, 73–92）
■ 田原宏人 1995.9: 不平等を馴らす― コンドルセの場合（『フランス教育学会紀要』第7号, 39–46）
■ 田原宏人 1994.3: 〈教育条理〉または記述命題の規範的機能（『札幌大学教養部紀要』第44号, 1–4）
■ 田原宏人 1993.10: デュポンにおける国民教育モデルの形成と構造（『札幌大学教養部紀要』第43号, 1–61）
■ 田原宏人 1992.10: フィジオクラートたちの教育論〈ノート〉（『札幌大学教養部紀要』第41号, 121–171）
■ 田原宏人 1990.3: 〈奥平・永井論争〉考― 無償教育をめぐる古くて新しい問題（『札幌大学教養部紀要』第36号, 19–40）
■ 田原宏人 1988.6: 無償教育論の再吟味― グナイスト, シュタイン, ヴァーグナーの議論を手がかりにして（『東京大学教育学部教育行政学研究室紀要』第8号, 15–24）
■ 田原宏人 1988.3 授業料概念の転換と無償教育の成立― 19 世紀後半期プロイセンにおける諸議論を素材として（『東京大学教育学部教育行政学研究室紀要』第7号, 47–55）
■ 田原宏人 1988.3: 教育制度研究における社会的経済的基盤の位置について― 就学行動の動態分析（『東京大学教育学部教育行政学研究室紀要』第7号, 5–19）
■ 田原宏人 1988.2: 授業料と教育再考― 教育費負担関係にみる教育像の交錯（『東京大学教育学部紀要』第27巻, 395–402）
■ 田原宏人 1987.6: 教育制度研究と教育の概念（『東京大学教育学部教育行政学研究室紀要』第6号, 11–17）
■ 田原宏人 1984.3 小学校授業料問題（『東京大学教育学部紀要』第23巻, 397–405）

▼その他の業績
・〈セッション報告〉「『能力に応ずる』教育の不/可能性」『教育制度学研究』26号, pp. 190-191, 2019年
・〈事典項目〉「学校選択（制）」「教育行政」「公教育」見田宗介編集顧問，大澤真幸・吉見俊哉・鷲田清一編集『現代社会学事典』弘文堂, 2012年
・〈翻訳〉マーク・オルセン「新自由主義・グローバル化・民主主義 ― 教育の課題」 ローダー，ブラウン，ディラボー，ハルゼー編，広田照幸・吉田文・本田由紀編訳『グローバル化・社会変動と教育１ ― 市場と労働の教育社会学』 pp.105-128, 2012年

■社会活動

▼公的社会活動
・教員免許状更新講習講師（2014年度，2015年度，2018年度，2019年度）
・北海道・札幌市公立学校教員採用に関する協議会委員（2015年4月-現在に至る）
・全国私立大学教職課程研究連絡協議会運営委員（2000年4月-2003年3月）
・北海道私立大学・短期大学教職課程研究連絡協議会事務局長（2005年4月-2007年3月，2013年4月-2015年3月）
・北海道いじめ問題対策連絡協議会委員（2014年4月-2015年3月）