教員一覧・業績一覧

教員紹介

教員名
姉崎 洋一

■所属
女子短期大学部

■職名
教 授

■学位
教育学修士(名古屋大学)

■専門分野
教育学、社会教育学、教育法学、高等継続教育学

■所属学会
日本教育学会、日本社会教育学会、日本教育法学会、日本教育政策学会、大学評価学会、北海道教育学会

実績紹介

【~2019年3月】

■研究活動

▼著書・著作
1-1[著書・編著]
1. 2000年9月、姉崎洋一、長澤成次、辻浩編、『社会・生涯教育文献集Ⅱ、社会・生涯教育計画と住民の主体形成』、姉崎「解説」、3-18頁、「解題」19-78頁、日本図書センター)
2. 2002年6月、姉崎洋一・鈴木敏正編『公民館実践と「公民館をつくる学び」』(北樹出版、序章、第三章一節、第五章四節、第五章六節執筆)
3. 2008年5月、姉崎洋一『高等継続教育の現代的展開』(北海道大学出版会)(単著)
4. 2009年4月、姉崎洋一、荒牧重人、小川正人、金子征史、喜多明人、戸波江二、広沢明、吉岡直子編『ガイドブック教育法』三省堂(社会教育法・生涯学習振興整備法、学校図書館司書教諭の設置、生涯学習と住民の学習権、社会教育職員、指定管理者制度と施設の運営管理、執筆及び全体編集)
5. 2010年10月、姉崎洋一、大野栄三、近藤健一郎編『教職への道しるべ』(はじめに、序章、9章、八千代出版
6. 2011年11月、鈴木敏正・姉崎洋一編著『持続可能な包摂型社会への生涯学習』(第1章、9章、あとがき)、大月書店
7. 2013年4月、姉崎洋一・大野栄三・近藤健一郎『教職の道しるべ』第2版、八千代出版(姉崎執筆部分:はじめに、序章、9章1、2)*第3版は2016年4月刊行
8. 2015年12月、姉崎洋一、荒牧重人、小川正人、金子征史、喜多明人、戸波江二、廣澤明、吉岡直子編『新訂版 ガイドブック教育法』三省堂、(全体の共同編集、及び社会教育法・生涯学習新興法、生涯学習と住民の学習権、社会教育職員問題、指定管理者と施設の管理の項目分担執筆)


1-2 [著書・分担執筆]

1. 1981年4月、姉崎洋一「地域における社会教育行政の任務」(日本教育法学会編・講座教育法第6巻『教育の地方自治』、第3章第4節、249-268頁、総合労働研究所)
2. 1984年7月、姉崎洋一「コミュニティリーダーの性格と条件」(東海自治体問題研究所編『コミュニティ活動入門-生活地自治体をめざして』、第5章第18節、148-154頁、自治体研究社)
3. 1985年11月、姉崎洋一「地域教育運動論-父母・住民論」、「学習・教育主体としての父母論」(小川利夫、柿沼肇編『戦後日本の教育理論』(上、下)上巻第3篇第4章、231-254頁、下巻第二部、225-241頁、ミネルヴァ書房)
4. 1987年5月、姉崎洋一「社会教育行政の歴史と思想」(講座現代社会教育Ⅳ小川利夫編『社会教育の法と行政』、125-223頁、亜紀書房)
5. 1988年6月、姉崎洋一「社会教育計画と住民の学習権」(日本社会教育学会編『現代社会教育の創造-社会教育研究三十年の成果と課題』、第1部第6章の1、218-225頁、東洋館出版)
6. 1989年7月、姉崎洋一「イギリスの女性の自己解放運動と教育・文化」(日本婦人団体連合会編『婦人白書1989』、73-77頁、ほるぷ出版)
7. 1991年8月、姉崎洋一「学び・楽しみ・再発見-地域生涯学習への視点」(月刊社会教育編集部編『市民が創る生涯学習計画』、137-146頁、国土社)
8. 1991年10月、姉崎洋一「社会教育の法と行政-社会教育法の理念と「改正」問題の現段階」(小川利夫、新海英行編『新社会教育講義』、78-104頁、大空社)
9. 1992年5月、姉崎洋一「生涯学習と教育行政」(鈴木英一、川口彰義、近藤正春編『教育と教育行政』、第17章第1節、第二節、229-234頁、勁草書房)
10. 1996年5月、姉崎洋一「社会教育に関する行政」(平原春好・神田修編『ホーンブック教育行政学』、116-141頁、北樹出版)
11. 1999年4月、姉崎洋一「地域をめぐる国家政策と教育-中教審・生涯学習審をつらぬくもの」(教科研・社全協編『教育、地方分権でどうなる』34-54頁、国土社)
12. 1999年9月、姉崎洋一「住民の学習権保障と公民館」(日本社会教育学会編『現代公民館の創造-公民館50年の歩みと展望』70-83頁、東洋館出版)
13. 2000年6月、姉崎洋一「地域の教育機能の向上と地域コミュニティの育成」(西尾勝・小川正人編『分権改革と教育行政』第五章、186-209頁.シリーズ『分権型社会を創る』第10巻、ぎょうせい)
14. 2000年7月、姉崎洋一「解題:歴史と社会と人間への対話-小川社会教育行政論の開拓的先駆性、625-643頁.(小川利夫社会教育論集第3巻『国民の学習権と社会教育行政』亜紀書房)
15. 2001年6月、姉崎洋一「社会教育・生涯学習を推進する条例・規則の動向と課題」(日本教育法学会編『講座現代教育法』第三巻、294-306頁、三省堂)
16. 2001年3月、姉崎洋一「暮らしと地域に根ざした学びの展開」(日本青年団協議会編『地域青年運動50年史』、第八章537-588頁、日青協)
17. 2002年2月、姉崎洋一「公民館体制の特質と意義」(鈴木敏正編『都市公民館の再生』、第一章、44-77頁、北樹出版)
18. 2002年3月、姉崎洋一「日本とイギリスの生涯学習研究」(新海英行ほか編『現代世界の生涯学習』、第三章、46-63頁、大学教育出版)
19. 2003年2月、姉崎洋一「憲法・教育基本法体系と社会教育法制」(社会教育推進全国協議会編『社会教育法を読む』11-17頁、社会教育推進全国協議会)
20. 2003年10月、姉崎洋一「教育文化「事業団」方式の歴史的終焉と生涯学習行政の新段階」(上野景三・恒吉紀寿編『岐路に立つ大都市生涯学習』、第二章分担執筆、58-80頁、北樹出版)
21. 2003年12月、姉崎洋一「第二編 北海道大学の拡充 第一章 大学紛争」(『北大125年史』通説編、125-134頁、分担執筆、北海道大学)
22. 2004年4月、姉崎洋一「教育基本法改正提案の逐条的検討:社会教育(第七条)(日本教育法学会編『法律時報増刊-教育基本法改正批判』、104-107頁、日本評論社)
23. 2004年9月、姉崎洋一「現代教育改革と社会教育の革新」(講座・現代社会教育の理論、第1巻「現代社会教育改革と社会教育」序章9-28頁、東洋館出版)
24. 2005年8月、姉崎洋一「教育基本法と社会教育法制-今おきていることは何か」(月刊社会教育編集部編『公民館60年人と地域を結ぶ「社会教育」』、243-250頁、国土社)
25. 2006年7月 姉崎洋一「指定管理者制度とは何か」(社会教育推進全国協議会編『住民の学習権と指定管理者制度』9-18頁、社全協ブックレット1号)
26. 2006年9月 姉崎洋一「社会的排除と高等継続教育の再編構造-英国ノーザンカレッジの地域再生実験を軸に-」(日本社会教育学会編 年報「日本の社会教育」第50集、『社会的排除と社会教育』186-199頁、東洋館出版)
27. 2006年10月 姉崎洋一「教育基本法「改正」案逐条批判 第三条生涯学習の理念」(教育科学研究会編『教育基本法の「改正」を許さない』123-125頁、国土社)
28. 2006年10月、姉崎洋一「第Ⅲ部 「日本国教育基本法」案(民主党案)の逐条的検討:第12条 生涯学習及び社会教育、第14条 職業教育」(日本教育法学会教育基本法研究特別委員会編 『教育の国家統制法』204-207頁、211-212頁、母と子社)
29. 2007年7月、姉崎洋一「憲法・06年教育基本法と社会教育法」(社全協ブックレットNo.2、『学習の自由と教育の権利を発展させるために』、7-18頁、社会教育推進全国協議会)
30. 2007年9月、姉崎洋一「大学・高等教育機関の地域社会貢献をめぐる争点と課題」(大学評価学会年報『現代社会と大学評価』第3号、27-39頁、晃洋書房)
31. 2009年9月「大学職員」、日本社会教育学会編『学びあうコミュニティを培う-社会教育が提案する新しい専門職像』、187-190頁、200-201頁、東洋館出版
32. 2010年8月、姉崎洋一「社会教育法60年を検証する」(社全協ブックレットNo.4『社会教育法60年-権利としての社会教育を生かす』58-65頁、社会教育推進全国協議会
33. 2010年9月、姉崎洋一「社会教育法制改編の立法過程における構造的特質-2008年改正に即して-」(日本社会教育学会編日本の社会教育第54集『教育法体系の改編と社会教育・生涯学習』38-49頁、東洋館出版)
34. 2010年10月、姉崎洋一「 社会教育法制と生涯学習振興整備法」(小林文人・伊藤長和編、韓国語出版『日本の社会教育・生涯学習-草の根の住民自治と文化の創造に向けて』第4章101-119頁、韓国・学志社)
35. 2013年10月、姉崎洋一「(第2部 社会教育・生涯学習の法制と施設・職員)第4章 社会教育法制と生涯学習振興整備法」( 小林文人編『日本の社会教育・生涯学習』大学教育出版)
36. 2014年2月、姉崎洋一「グローバリゼーションとイギリスの大学改革」細井克彦他編『新自由主義大学改革~国際機関と各国の動向~』第5章、83-100頁、東信堂
37. 2014年7月、姉崎洋一「社会教育法と生涯学習振興法」日本教育法学会編『教育法の現代的争点』290-295頁、法律文化社
38. 2015年5月、姉崎洋一「教育委員会制度改革と社会教育」122-130頁、坪井由実・渡部昭地方教育行政法の改定と教育ガバナンス』三学出版、
39. 2015年8月、姉崎洋一「小川利夫」76-81頁、千野陽一監修『人物でつづる戦後社会教育史』国土社
40. 2015年9月、姉崎洋一「社会教育法 第一章総則、第二章 社会教育主事及び社会教育主事補」367−375頁、荒牧重人・小川正人・窪田眞二・西原博史編『別冊法学セミナー 新基本法コンメンタール 教育関係法』日本評論社
41. 2017年10月、姉崎洋一『社会教育・生涯学習ハンドブック』第9版、第1章、エイデル研究所
42. 2018年5月、姉崎洋一「社会教育における学習の自由と公共性」佐藤一子、安藤聡彦、長澤成次編『九条俳句訴訟と公民館の自由』エイデル研究所70−77頁
43. 2018年9月、姉崎洋一「特定非営利活動促進法制定20年に寄せてーNPO法人の可能性と限界」『子どもNPO白書2018』日本子どもNPOセンター、12−19頁、エイデル研究所

1-3[学術論文]

0−1 卒業論文 「地域に根ざす国民教育運動−恵那教育会議の分析」1974年3月
0−2 修士論文 「現代社会教育行政研究序説」1976年3月(『名古屋大学教育学部紀要』第23巻、261-262頁 抄録)

1. 1977年9月、姉崎洋一「戦前社会教育行政の形成整備の性格と特質」名古屋大学教育学部社会教育研究室『社会教育研究年報』創刊号、19-60頁
2. 1977年3月、姉崎洋一「戦後社会教育行政成立に関する研究ノート(その1)」名古屋大学大学院教育学研究科『教育論叢』第21号、1-11頁
3. 1978年3月、姉崎洋一「戦後社会教育研究における60年代-理論的実践的課題の検討ノート」名古屋大学大学院教育学研究科『教育論叢』第21号、93-101頁
4. 1978年7月、姉崎洋一「戦後社会教育財政史論ノート」東海社会教育研究会『東海の社会教育』第21号、3-27頁
5. 1979年3月、姉崎洋一「臨時教育会議と戦前社会教育行政の組織化」『名古屋大学教育学部紀要』第25巻、303-318頁
6. 1979年3月、姉崎洋一「戦後社会教育行政成立に関する研究ノート(その2)」名古屋大学大学院教育学研究科『教育論叢』第22号、303-318頁
7. 1980年3月、姉崎洋一「戦後社会教育行政成立に関する研究ノート(その3)」『愛知県立大学児童教育学科論集』第13号、57-66頁
8. 1980年9月、姉崎洋一「社会教育ボランティアの現状と課題」『月刊社会教育』1980年9月号、10-19頁(後に千野陽一編『現代日本女性の主体形成』第7巻、ドメス出版、1996年2月に転載)
9. 1981年3月、姉崎洋一「地域青年会の歴史的研究-下伊那郡下久堅青年会を中心に」名古屋大学教育学部社会教育研究室『社会教育年報』第3号、共同研究(姉崎、長沢成次、堀浩太郎、松田武雄)姉崎担当部分「本研究の意義と課題」71-78頁
10. 1981年12月、姉崎洋一「社会教育施設の独自性とは何か」『月刊社会教育』1981年12月号、19-26頁
11. 1982年3月、姉崎洋一「青年期における発達的課題の検討」『愛知県立大学児童教育学科論集』15号、27-30頁
12. 1982年7月、姉崎洋一「社会教育における公教育性-大都市を中心に」東海社会教育研究会『東海の社会教育』第25号、34-53頁
13. 1983年7月、姉崎洋一「大学の「解放」と「開放」一つの覚え書きー愛知県立大学公開講座<子どもの発達と教育を考える>を素材として」東海社会教育研究会『東海の社会教育』第26号、104-120頁
14. 1983年7月、姉崎洋一「二つの振興事業団問題の政策的背景と経過的問題点」社会教育推進全国協議会『社会教育研究』2号、27-34頁
15. 1983年9月、姉崎洋一「行財政合理化と振興事業団構想」、日本社会教育学会年報第27集『行政改革と社会教育』、共同研究(姉崎、井上英之、長沢成次)姉崎分担執筆102-115頁、東洋館出版
16. 1984年3月、姉崎洋一「愛知県立大学公開講座<子どもの発達と教育を考える>の現状と大学開放の課題」共同研究(姉崎、神田直子)姉崎分担執筆、42-69頁
17. 1984年8月、姉崎洋一「臨時教育会議と戦前社会教育行政思想」『信州白樺-大正デモクラシー期の社会教育』59・60合併号、40-60頁
18. 1985年9月、姉崎洋一「都市勤労青年の学習・教育実践とその社会的性格」日本社会教育学会年報第29集『現代社会と青年教育』東洋館出版、102-111頁
19. 1987年3月、姉崎洋一「社会教育再編成の論理と現実」日本教育法学会年報第16号『教育制度の改革と教育法』有斐閣、187-198頁
20. 1989年6月、姉崎洋一「情報化ネットワークと生活史学習」『月刊社会教育』1989年6月号、36-40頁
21. 1989年12月、姉崎洋一「生涯学習と社会教育法」『月刊社会教育』1989年12月号、14-19頁
22. 1990年7月、姉崎洋一「生涯学習振興整備法と民間事業者・民営化問題」社会教育推進全国協議会『社会教育研究』9号、4-16頁
23. 1991年4月、姉崎洋一「生涯学習振興整備法と「上からの」生涯学習システム化の動向」『東海自治体問題研究所・所報』115・116合併号、1-4頁
24. 1991年4月、姉崎洋一「生涯学習と社会教育法」日本教育法学会年報20号『新世紀への教育法学の課題』76-87頁、有斐閣、
25. 1991年7月、姉崎洋一「生涯学習ネットワーク化の動向と課題」社会教育推進全国協議会『社会教育研究』10号、4-13頁
26. 1991年9月、姉崎洋一「青年のたまり場論-これまでとこれから」『月刊社会教育』1991年9月号、92-95頁
27. 1991年9月、姉崎洋一「成人基礎教育・識字教育の革新-英国パイオニアワークの事例を中心に」日本社会教育学会年報第35集『国際識字年10年と日本の識字問題』135-144頁、東洋館出版
28. 1992年1月、姉崎洋一「生涯学習振興整備法この1年」『住民と自治』1992年1月号、72-76頁、自治体研究社
29. 1992年8月、姉崎洋一「国家政策としての生涯学習-90年代の矛盾と展開」『月刊社会教育』1992年8月号、6-14頁
30. 1992年8月、姉崎洋一「イギリス成人教育の新しい可能性-パイオニアワークを中心に」 広島大学平和科学研究センター『広島平和科学』15号、共同研究(姉崎洋一、左口真朗、   田村佳子)姉崎分担執筆、79-99頁
31. 1993年4月、姉崎洋一「生涯学習と地方自治」公職研『地方自治職員研修』1993年4月号、26-29頁
32. 1993年4月、姉崎洋一「イギリス成人教育の新しい可能性その3-ノーザンカレッジを中心に」『愛知県立大学児童教育学科論集』第26号、3-22頁
33. 1993年9月、姉崎洋一「消費者から生活文化者へー住民の文化的主体形成に果たす生協の役割」生協総合研究所『生活協同組合研究』1993年9月号、22-30頁
34. 1993年12月、姉崎洋一「社会教育・生涯学習政策の動向」『月刊社会教育』12月臨時増刊号『日本の社会教育1993』、26-32頁
35. 1994年3月、姉崎洋一「NIACEのリ・プラン事業の成果と課題-イギリス成人教育の新しい可能性」『名古屋短期大学研究紀要』第32号、共同研究(姉崎洋一、左口真朗、田村佳子)姉崎分担執筆、79-99頁
36. 1994年9月、姉崎洋一「イギリスにおける多文化多民族教育の今日的課題」『第6回現代生涯学習研究セミナー記録集』、23-32頁
37. 1994年10月、姉崎洋一「社会的不利益層と生涯学習-80年代英国リ・プラン事業を中心に」日本社会教育学会年報38集『地方自治体と生涯学習』、178-187頁(共同、姉崎、左口、田村)姉崎178-182頁分担執筆、東洋館出版
38. 1995年3月、姉崎洋一「イギリス成人教育の新しい可能性その5 ED(Employee Development)プログラムの提起するもの」広島大学平和科学研究センター『広島平和科学』17号、共同研究(姉崎、左口、田村)姉崎分担執筆、129-144頁
39. 1995年3月、姉崎洋一「青年の自己形成に関する理論課題ノート(その1)」『愛知県立大学児童教育学科論集』第28号、29-37頁
40. 1995年8月、姉崎洋一「戦前社会教育史研究の課題と展望」日本教育史研究会『日本教育史研究』第14号、101-112号
41. 1995年8月、姉崎洋一「中高年トータルライフプラン開発のための調査研究-イギリスの事例から学ぶ」日本福祉大学・社会福祉総合研修センター『中高年トータルライフプラン開発のための調査研究』171頁の内、81-93頁、分担執筆
42. 1996年3月、姉崎洋一「大学カリキュラムの外国大学との接続関係(articulation)に関する基礎的研究」(『愛知県立大学児童教育学科論集』第29号、共同研究(姉崎、川口)分担執筆、61-62頁、72-76頁)
43. 1996年3月、姉崎洋一「イギリス成人教育の新しい可能性(その6)EDプログラムの提起するもの(その2)」(『広島平和科学』18、広島大学平和科学研究センター、共同研究、分担執筆.169-180頁)
44. 1996年4月、姉崎洋一「生涯学習時代の現代公民館のありかた・その公共性を考える」『月刊社会教育』1996年4月号、7-15頁
45. 1996年10月、姉崎洋一「社会教育の法概念と公共性認識」(日本社会教育学会編『現代社会教育の理念と法制』、27-42頁、東洋館出版)
46. 1997年3月、姉崎洋一「イギリス成人教育の新しい可能性その7 90年代の大学成人教育の協働的実験とその課題」広島大学平和科学研究センター『広島平和科学』19,共同研究(姉崎、田村、左口)、分担執筆153-171頁
47. 1997年4月、姉崎洋一「生涯学習時代の労働生活と学習・生活」(名古屋短期大学『シュタイア国際会議報告書、10-18頁』)
48. 1997年4月、Yoichi Anezaki「Collaborative Research Methods and Practice Toward Self Reliance of YoungWorkers in Japan」pp.48-53,(『名古屋短期大学シュタイア国際会議報告書』)
49. 1998年4月、姉崎洋一「地方分権・規制緩和と社会教育法制」(『日本教育法学会年報』27号、114-123頁、有斐閣)
50. 1998年3月、姉崎洋一「イギリスのユースワーク」(日本青年館『地域青年リーダー養成に関する研究開発事業の報告-青年リーダーを生むプログラム』78-86頁)
51. 1998年5月、姉崎洋一「学校のスリム化と地域」(『教育』1998年6月号、34-41頁、国土社)
52. 1998年3月、姉崎洋一「イギリス成人教育の新しい可能性その8 90年代の大学成人教育の協働的実験とその課題、その2」 広島大学平和科学研究センター『広島平和科学』20,共同研究(姉崎、左口、田村)、分担執筆177-196頁
53. 1998年9月、姉崎洋一「イギリスにおける大学成人教育の危機と新しい可能性」(日本社会教育学会編『高等教育と生涯学習』日本の社会教育第42集、180-191頁、東洋館出版)
54. 1998年11月、姉崎洋一「公民館・図書館等の必置規制の見直し」(小川正人編『地方教育行政の改革と学校管理職』96-99頁、教育開発研究所)
55. 1998年12月、姉崎洋一「社会教育法改正をめぐる動きと課題」(『季刊教育法』118号、10-14頁、 エイデル研究所)
56. 1998年12月、姉崎洋一「市民の学びとNPO法」(『月刊社会教育』、1998年12月号、6-12頁)
57. 2000年9月、姉崎洋一「英国地域再生計画とコミュニティ成人教育」(日本社会教育学会編日本の社会教育44集『地方分権と自治体社会教育の展望』、214-226頁、東洋館出版)
58. 2001年3月、姉崎洋一「飯田市における社会教育実践の展開論理」(『第12回現代生涯学習研究セミナー報告書』53-66頁)
59. 2001年9月、姉崎洋一「飯田の社会教育の現代的性格と特徴」(『第13回現代生涯学習研究セミナー報告書』55-60頁)
60. 2001年9月、姉崎洋一「教育基本法改正論議と社会教育法」(『教育』2001年9月号、53-59頁)
61. 2001年9月、姉崎洋一「1999年社会教育法「改正」をどうとらえるか―一つの試論」『日本社会教育学会紀要』No.37,7-8頁
62. 2002年3月、姉崎洋一『高等継続教育研究1』(北海道大学大学院教育学研究科教育計画講座高等教育論グループ報告編集責任、序章、1章4節、分担執筆
63. 2002年3月、姉崎洋一「大学と地域社会とのパートナーシップ構築の模索」(『教育におけるアドミニストレーション』第4号、名古屋大学大学院教育発達科学研究科)2-14頁
64. 2002年5月、姉崎洋一「憲法・教育基本法改正論議と教育改革」(『住民と自治』2002年5月号、26-29頁)
65. 2003年3月、姉崎洋一「社会教育と教育目的論」(日本教育法学会年報第32号『教育法制の変動と教育法学』、50-64頁、有斐閣)
66. 2003年3月、姉崎洋一「大学と地域社会とのパートナーシップ構築の現実と課題」(北海道大学大学院教育学研究科教育計画講座 高等教育研究グループ編『高等継続教育研究』第2号、全体編集、まえがき、第一章、2-14頁、分担執筆)
67. 2003年7月Yoichi Anezaki,Partnership and Co-operation in workplace Learning, 3rd International Conference of Researching Work and Learning Proceeding Book2, pp1-2, University of Tampere, Finland.
68. 2004年7月、姉崎洋一「転換期の英国大学と大学成人教育の岐路-リーズ大学を中心に」(『北海道大学大学院教育学研究科紀要』第93号、250-265頁」)
69. 2005年2月、姉崎洋一「改革期に問われる大学の社会貢献」(『月刊社会教育』2005年2月号、58-59頁)
70. 2005年3月、姉崎洋一「大学と地域社会のパートナーシップ構築は可能か?」(『発達・学支援ネットワーク研究-コミュニティ再生と不利益層への学習支援ネットワークの構築』第1号、109-125頁、北海道大学大学院教育学研究科)
71. 2005年3月、姉崎洋一「高・大連携の在り方を探る」(『教育学研究』72巻1号、127-128頁)
72. 2005年3月、姉崎洋一「青年活動の歴史的展開と再生の可能性-士別調査に即して」(『発達・学習支援ネットワーク研究-若者支援の地域ネットワークづくりのために』第3号143-154頁、北海道大学大学院教育学研究科)
73. 2005年3月、姉崎洋一「オホーツクにねざす大学の底力-コミュニティ発展モデルの可能性を探る」(『高等継続教育研究』4号、北海道大学大学院教育学研究科教育計画講座、高等継続教育研究グループ)2005年3月、姉崎洋一「大学と地域社会のパートナーシップをめぐる今日的模索-北海道の事例を中心に」『社会教育職員研究』紀要12号、19-24頁、全国社会教育職員養成研究協議会
74. 2005年5月、姉崎洋一「教育基本法と社会教育法制―今おきていることは何か」『月刊社会教育』2005年5月号、4-11頁、国土社(後に『公民館60年 人と地域を結ぶ「社会教育」』『月刊社会教育』編集部編、国土社、2005年8月に所収)
75. 2005年6月、姉崎洋一「指定管理者制度にどう立ち向かうか-構造改革と図書館の課題」(『北の図書館』5号、10-13頁)
76. 2005年7月、姉崎洋一「教育基本法「改正」案逐条批判 第三条 生涯学習の理念―教育基本法「改正」政府案の問題性」、(雑誌『教育』2005年7月号、30-31頁、後に、一部加筆して、教育基本法「改正」案逐条批判 第三条生涯学習の理念」123-125頁(教育科学研究会編『教育基本法の「改正」を許さない』国土社、に収録、2006年10月刊行)
77. 2005年9月、姉崎洋一「新国家主義政策に見る社会教育の法化」53-54頁、日本学習社会学会紀要1号、
78. 2006年3月、姉崎洋一「英国の若者支援方策の矛盾と打開をめぐる課題」(『若者問題』、37-40頁、日本青年館)
79. 2006年3月、姉崎洋一「大学図書館の社会貢献-大学の第三の機能としての知の転移」(北海道大学附属図書館『楡蔭』122号、1-5頁
80. 2006年3月、姉崎洋一「オホーツクに根ざす大学の底力-コミュニティ発展モデルの可能性を探る」(平成16-17年度科学研究費補助金(基盤研究(c))研究成果報告書、研究代表 姉崎洋一、2-12頁
81. 2006年8月、姉崎洋一「大学教員の身分保障」「イギリス調査の概要と論点」8-16頁、155-163頁、(『大学法制の構造的変容の比較法的、法制史的・立法過程的および解釈論的研究』平成17年度科学研究費補助金基盤研究B研究代表:細井克彦、研究成果報告)
82. 2007年3月、姉崎洋一「社会的排除克服と地域再生計画への学習支援ネットワークの組織化-英国リーズ調査の意義と今後の研究課題」(『発達学習支援ネットワーク研究』第7号、北海道大学大学院教育学研究科、257-260頁)
83. 2007年6月、姉崎洋一「特別シンポジウム報告Ⅱ 教育基本法改正案の教育法学的検討」(日本社会教育学会紀要No.43,142-143頁)
84. 2007年6月、姉崎洋一「プロジェクト研究 専門職大学院構想と社会教育の役割:大学院における専門職養成の動向-大学職員養成の事例から見えてくること-」(日本社会教育学会紀要No.43、136-138頁)
85. 2007年6月、姉崎洋一「社会教育から見た憲法・「改正」教育基本法」(『月刊社会教育』2007年6月号、5-11頁
86. 2007年9月、姉崎洋一「転換期を人間らしく生きさせよ-競争原理を超えて-」(『高校のひろば』65号、旬報社、34-39頁)
87. 2007年9月、姉崎洋一「指定討論者としての見解 課題研究5・学習社会支援システムの再編化と市民的公共性(3)―地域・自治体の学習・教育実践にみる社会教育・生涯学習の協働―」、日本学習社会学会紀要、第3号、49-51頁
88. 2008年7月、姉崎洋一「北海道の社会教育の現段階と展望」(姉崎洋一・内田和浩・岩永雅浩)月刊社会教育 7月号、40-48頁
89. 2008年7月、姉崎洋一「社会的排除に挑戦する大学の役割」「日・韓生涯学習シンポジウム-持続可能な社会と生涯学習の可能性」発表要旨報告集、123-127頁、北海道大学大学院教育学研究院
90. 2009年3月、姉崎洋一「大学におけるリーダーシップとパートナーシップの理論的・実践的動態とその構造的特質-日・中・韓の三カ国比較を通して-」(平成18-20年度 科学研究費補助金(基盤研究(c))研究代表:姉崎洋一研究成果報告書、2-10頁、2009年3月
91. 2009年3月、姉崎洋一 韓国の高等教育改革とリーダーシップ・パートナーシップの関係構造-いくつかの大学事例研究を通して-」(平成18-20年度 科学研究費補助金(基盤研究(c))研究代表:姉崎洋一 研究成果報告書、92-100頁
92. 2009年6月、姉崎洋一「社会教育・生涯学習法制改編の現段階-教育法体系の改編の中で-」日本社会教育学会紀要No.45, 52-54頁
93. 2009年8月、姉崎洋一「現代的地域再生と社会教育・生涯学習の課題-新自由主義的改革の終焉の時代にー」(第21回現代生涯学習研究セミナー報告集『信州・飯田下伊那の社会教育実践に学ぶ』8-33頁)
94. 2010年3月、姉崎洋一「社会教育法制改革と教育法的研究課題」日本教育法学会年報第39号、『子どもと教師をめぐる教育法学の課題』90-98頁、有斐閣
95. 2010年8月、姉崎洋一「国民のための大学づくり」(合同教育研究集会実行委員会編『2010北海道の教育』276-286頁、北海道合同教研事務局
96. 2010年9月、姉崎洋一「社会教育法制再編の立法過程における構造的特質-2008年法改正に即して」日本社会教育学会編 日本の社会教育第54集 『教育法体系の改編と社会教育・生涯学習』
97. 2010年9月、姉崎洋一「政治・行政による教育の不当な支配-北海道における動向の検討」(民主教育研究所『人間と教育』67号、47-63頁、旬報社)
98. 2011年3月、姉崎洋一「「服務規律調査」「通報制度」について-教育の自由と学校運営・学習指導要領との関係」(『労働法律旬報』1739,2011年3月上旬号、32-39頁、旬報社)
99. 2011年3月、姉崎洋一「韓国プルム学校の性格と役割:序論的考察」、35-48頁、「地域と教育」再生研究会調査研究報告書、北大社会教育研究室、2011年3月
100. 2011年6月、姉崎洋一「分権時代を問う(5)自治体構造改革・地域主権改革の現段階をどう見るか」『月刊社会教育』2011年6月号
101. 2011年7月、姉崎洋一「社会教育の新たな可能性と課題」『月刊社会教育』2011年7月号
102. 2012年1月、「社会教育フロンティア(10)小川利夫」『月刊社会教育』2012年1月号
103. 2011年8月、「つながりをとりもどす社会教育・生涯学習の可能性と課題-失われた20年を求めて」日韓セミナー「社会教育・平生教育をめぐる現状と課題」報告集、17-35頁
104. 2012年2月、「自治体改革と社会教育制度-現状と課題をどうとらえるか、討議の     ための問題提起」(『日本の社会教育』2011社会教育研究全国集会報告集)
105. 2012年12月、姉崎洋一「全体会—実践の視野の拡大と文化の可能性、学校の可能性への信頼を」「文化活動・図書館」269−271頁、(『日本の民主教育』大月書店)
106. 2013年3月、姉崎洋一「2011年度地区研究活動報告(2)北海道地区」(『教育学研究』第80巻第1号、137-140頁)
107. 2013年3月、姉崎洋一「私の考える健康とは」(『月刊社会教育』2013年3月号、45頁)
108. 2013年3月、姉崎洋一「学校・家庭・地域の互いに支え合う関係づくりに向けて(その2)「学校」を再生させる力:多様な資源とネットワークを生かして―」(北海道教育学会・日本教育学会北海道地区共催シンポジウム、司会・コーディネーター、北海道教育学会紀要『教育学の研究と実践』第8号、1-30頁)
109. 2013年3月、姉崎洋一「はじめに」「1章大学改革と大学の地域貢献・質保証—比較調査と各国の動向、日本・英国・韓国・モンゴル調査をもとに」(平成22−24年度科学研究費補助金基盤研究(C)研究成果報告書『大学・高等教育機関の地域再生支援プログラムに関する実証・比較研究』2−17頁
110. 2014年7月、姉崎洋一「構造改革下における社会教育政策をめぐる課題」『日本教育政策学会年報21号、2014 教育ガバナンスの形態』130−139頁、八月書館
111. 2015年8月、姉崎洋一「近年の大学政策・大学教育の動向と課題—特別な支援を必要とする学生への大学教育の課題」82−90頁、全国障害者問題研究会『障害者問題研究』43巻2号
112. 2015年10月、姉崎洋一「転換期の英国成人教育と新たな課題」141-146頁、雑誌『経済』2015年10月号、新日本出版社
113. 2015年10月、姉崎洋一「地教行法等の改定と社会教育ガバナンス」日本教育行政学会編185-189頁、『日本教育行政学会年報41政治主導改革と教育の専門性』教育開発研究所
114. 2016年11月、姉崎洋一「社会教育の法と行政—70年の歴史の中で」60−63頁、『月刊社会教育』2016年11月号
115. 2017年6月、姉崎洋一他「シンポジウム:学習・表現の自由と社会教育−専門家意見書の内容と論点」3−19頁、『月刊社会教育』2017年6月号
116. 2018年1月、姉崎洋一「憲法の危機と社会教育法「改正」の動向」44−50頁、『月刊社会教育』2018年1月号
117. 2018年3月、姉崎洋一「「生活をとらえ、綴り、表現する学習の現代的再検討」「共同学習・ 生活史学習の教育学的検討―歴史・比較・実証研究―」科学研究費補助金成果報告書(基盤研究c)研究代表・姉崎洋一、15−36頁、
118. 2018年3月、姉崎洋一「大学の生涯学習と地域」『地方国立大学の地域貢献型生涯学習体系に関する実証研究 研究成果報告書(基盤研究c)研究代表村田和子、125−132頁
119. 2018年3月、姉崎洋一「高等継続教育論の回顧と展望」『北海道大学大学院教育学研究院紀要第130号』29−41頁
120. 2018年12月、横井敏郎・横関理恵・姉崎洋一「イギリスにおけるキャメロン連立政権の教育改革:アカデミーとスタジオスクールを中心に」『北海道大学大学院教育学研究院紀要第133号』91−121頁

1-4[学会 口頭発表]他

1. 1974年9月、「戦後教育理論における地域」日本教育学会第33回大会(広島大学)共同研究(梅村佳代、外山英昭、田中良三、姉崎洋一)<自由研究発表>
2. 1974年9月、「社会教育行政の課題その1―社会教育職員の現代的性格とその変容」日本社会教育学会第21回大会(東洋大学)共同研究(小川利夫、姉崎洋一)<自由研究発表>
3. 1976年9月、「戦後社会教育行政の構造的特質その2―社会教育行政における住民自治分析の視角と方法」日本社会教育学会第23回大会(早稲田大学)共同研究(小川利夫、姉崎洋一)<自由研究発表>
4. 1977年10月、姉崎洋一「戦後社会教育行政の構造的特質その3―戦後との関連における戦前社会教育行政成立をめぐる論点」日本社会教育学会第24回大会(北海道大学)<自由研究発表>
5. 1978年10月、姉崎洋一「戦後社会教育行政の構造的特質その4―臨時教育会議の分析を素材に」日本社会教育学会第25回大会(名古屋大学)<自由研究発表>
6. 1980年9月「地域青年会の歴史的研究-下伊那郡下久堅青年会を中心に」日本社会教育学会第27回大会(千葉大学)共同研究(姉崎洋一、長沢成次、堀浩太郎、松田武雄)<自由研究発表>
7. 1982年6月、姉崎洋一「社会教育行政の公教育性について」日本社会教育学会6月集会(東京理科大学)<指定報告>
8. 1982年7月、姉崎洋一「行政改革と社会教育行政-政令指定都市を中心に」日本社会教育学会東海6月集会(名古屋大学)<指定報告>
9. 1982年9月「地域青年会の歴史的研究-下伊那郡下久堅青年会を中心に(その2)」日本社会教育学会第29回大会(中央大学)共同研究(姉崎洋一、井上恵美子、上野景三、長沢成次、松田武雄)<自由研究発表>
10. 1983年10月「地域青年会の歴史的研究その3ー下伊那郡下久堅村における戦後初期の青年団と社会教育の組織化」日本社会教育学会第30回大会(大阪大学)共同研究(姉崎洋一、長沢成次、松田武雄、井上恵美子、上野景三)<自由研究発表>
11. 1985年10月、姉崎洋一「都市青年の学習教育実践とその社会的性格」日本社会教育学会第32回大会(香川大学)<指定報告>
12. 1986年3月、姉崎洋一「社会教育再編成の論理と現実」日本教育法学会第16回大会(東京都立大学)<指定報告>
13. 1989年11月、姉崎洋一「イギリス成人継続教育の現状と課題」第1回現代生涯学習研究セミナー(長野県阿智村)<指定報告>
14. 1990年4月、姉崎洋一「生涯学習と社会教育法」日本教育法学会第20回大会(中央大学)<指定報告>
15. 1990年10月、「イギリス成人教育の新しい可能性-パイオニアワークを中心に」日本社会教育学会第37回大会(日本福祉大学)共同研究(姉崎洋一、左口真朗)<自由研究発表>
16. 1990年12月、姉崎洋一「T市生涯学習計画づくりを中心に―その調査の手法」第三回現代生涯学習研究セミナー(長野県阿智村)<指定報告>
17. 1991年2月、姉崎洋一「生涯学習のネットワーク化の動向と課題」社会教育推進全国協議会・社会教育理論研究集会(松本市中央公民館)<指定報告>
18. 1991年6月「現代企業社会と学校-生涯学習権の立場から」中部教育学会第40回大会(三重大学)<全体シンポジウム指定報告>
19. 1991年7月、姉崎洋一「常滑市生涯学習計画の経過と課題」日本社会教育学会東海6月集会(名古屋大学)<指定報告>
20. 1991年9月「イギリス成人教育の新しい可能性その2―パイオニアワークを中心に」日本社会教育学会第38回大会(群馬大学)共同研究(姉崎洋一、左口真朗、田村佳子)<自由研究発表>
21. 1992年10月「イギリス成人教育の新しい可能性その3―レジデンシャルカレッジを中心に」日本社会教育学会第39回大会(鹿児島大学)共同研究(姉崎、左口、田村)<自由研究発表>
22. 1993年10月「イギリス成人教育の新しい可能性その4―NIACEのリ・プラン事業を中心に」日本社会教育学会第40回大会(東京都立大学)共同研究(姉崎、左口、田村)<自由研究発表>
23. 1994年3月、姉崎洋一「イギリスにおける多文化・多民族教育の今日的課題」第6回現代生涯学習研究セミナー(長野県阿智村)<指定報告>
24. 1994年6月、姉崎洋一「生涯学習振興整備法の展開過程と社会教育概念」日本社会教育学会6月集会(日本体育大学)(課題研究指定報告)
25. 1994年10月「イギリス成人教育の新しい可能性その5―EDプログラムの提起するもの」日本社会教育学会第41回大会(弘前大学)共同研究(姉崎、左口、田村)<自由研究発表>
26. 1994年10月、姉崎洋一「岡本薫氏の生涯学習概念について」日本社会教育学会宿題研究定例研究会(東京大学)<指定報告>
27. 1995年8月「大学カリキュラムの外国大学との接続(articulation)に関する基礎的研究」日本教育学会第54回大会(東京都立大学)共同研究(川口彰義、姉崎洋一)<自由研究発表>
28. 1995年9月「イギリス成人教育の新しい可能性その6―EDプログラムが提起するもの(その2)」日本社会教育学会第42回大会(明治大学)共同研究(姉崎、左口、田村)<自由研究発表>
29. 1996年2月、姉崎洋一「社会教育概念・生涯学習概念の変容と発展の可能性はどうとらえられるかー近年の政策動向との関わりの中でー」社会教育理論研究集会、埼玉県別所沼会館、<指定報告>
30. 1996年10月「イギリス成人教育の新しい可能性その7―90年代の大学成人教育の協働的実験とその課題、日本社会教育学会弟55回大会(広島大学)、共同研究(姉崎、左口、田村)<自由研究発表>
31. 1997年5月、姉崎洋一「地方分権・規制緩和と社会教育法制」日本教育法学会第27回定期総会、第2分科会指定報告、(明治大学)
32. 1997年6月、姉崎洋一「イギリスにおける大学成人教育の危機と新しい可能性」日本社会教育学会6月集会指定報告(東洋英和女学院大学)
33. 1997年10月「90年代の大学成人教育の協働的実験とその課題(その2)-イギリス成人教育の新しい可能性その8―」共同研究(姉崎、左口、田村)立正大学
34. 1998年6月、姉崎洋一「地方分権と自治体社会教育の展望(その1)社会教育改正の検討-社会教育法の理念に照らして」<宿題研究>(駒澤大学)
35. 2000年3月、 姉崎洋一「飯田の社会教育が提起するもの」(第12回現代生涯学習研究セミナー、長野県阿智村)
36. 2000年8月、姉崎洋一「地方分権と社会教育関連法改正」(社会教育研究全国集会、課題報告)
37. 2000年9月、姉崎洋一「社会教育関連法の現代的検討-1999年社会教育関係法『改正』をどうとらえるか」日本社会教育学会第47回大会、課題研究第二室(岩手大学)
38. 2001年3月、姉崎洋一「飯田の社会教育の現代的性格と特徴」(第13回現代生涯学習研究セミナー)
39. 2002年3月、姉崎洋一「教育における公共性と協同性」(第14回現代生涯学習研究セミナー)
40. 2002年6月、姉崎洋一「社会教育と教育目的論」(日本教育法学会第32回定期総会 課題研究、指定報告、新潟大学)
41. 2003年7月 Yoichi Anezaki;Partnership and Co-operation in workplace Learning 3rd International Conference of Researching Work and Learning , July 25th-27th,University of Tampere, Finland.
42. 2004年4月、姉崎洋一「大学と地域社会のパートナーシップをめぐる今日的模索」全国社会職員養成研究連絡協議会第21回研究大会、課題研究報告、早稲田大学
43. 2004年7月、姉崎洋一「大学と地域社会のパートナーシップに関する研究-北海道地域調査報告」日本高等教育学会第7回大会、國學院大学
44. 2004年8月、日本教育学会第63回大会 道教育委員会との共催シンポジウム「高大連携のありかたを探る」コーディネーター
45. 2004年9月、姉崎洋一「大学と地域社会とのパートナーシップ構築は可能か?」国際シンポジウム「コミュニティ再生と不利益層への学習支援ネットワークの構築」での第6報告、北海道大学大学院教育学研究科と英国リーズ大学継続教育学部とのジョイントシンポジウム
46. 2004年9月、姉崎洋一「新国家主義政策に見る社会教育の法化」日本学習社会学会第一回大会、課題研究5「学習支援システムの再編化と市民的公共性の創造」、帝京大学
47. 2005年2月、姉崎洋一、シンポジウム「高校を拠点とし、大学と連携した<地域発展 学習と地域づくりの可能性>」のパネリスト報告、和歌山大学生涯学習教育研究センター
48. 2005年3月、シンポジウム「人間の活動と教育学-人間の活動をどのように研究するか-ヘルシンキ大学・活動理論発達ワークリサーチセンターの研究」でのコメンテーテーター報告、北海道大学
49. 2005年5月、姉崎洋一「大学と地域社会のパートナーシップに関する研究-北海道地域大学調査報告その2」(日本高等教育学会第8回大会自由研究発表、九州大学
50. 2005年6月、姉崎洋一「現代教育改革と社会教育」日本社会教育学会6月集会、シンポジウム「社会教育理論の現代的創造-学会創立50周年記念講座の検証」での第一シンポジスト報告、東京大学教育学部
51. 2005年7月、姉崎洋一日韓フォーラム「知識基盤社会における大学の生涯学習のありかた」第2部シンポジウム、報告、北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部
52. 2005年9月、姉崎洋一<博物館ボランティアの集い2005>、「指定管理者制度と博物館ボランティア」報告、北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部
53. 2006年5月、姉崎洋一「大学・高等教育機関の地域社会貢献」(韓国公州大学校 北海道大学教育学部招聘学術シンポジウム、公州大学校師範大学)
54. 2006年6月、姉崎洋一「教育基本法改正問題と指定管理職制度」(日本社会教育学会6月集会、ラウンドテーブル、筑波大学)
55. 2006年7月「歯科衛生士教育・臨床実習におけるリフレクションの試み」(第38回医学教育学会大会、奈良県立医科大学、長田真美、大西弘高、姉崎洋一)
56. 2006年9月、姉崎洋一「大学・高等教育機関の地域社会貢献をめぐる争点と課題」(大学評価学会秋季研究集会、札幌学院大学)
57. 2006年9月、姉崎洋一「大学院における専門職養成の動向-大学職員養成の事例から見えてくること」(プロジェクト研究第4室、日本社会教育学会、福島大学)
58. 2006年9月、姉崎洋一「教育基本法改正案の教育法的検討」(特別シンポジウム「教育基本法改正問題を考える」指定報告、日本社会教育学会、福島大学)
59. 2006年9月、姉崎洋一「課題研究5・学習社会支援システムの再編化と市民的公共性(3)―地域・自治体の学習・教育実践にみる社会教育・生涯学習の協働―」指定討論者、日本学習社会学会、筑波大学)
60. 2006年12月、姉崎洋一「大学の研究教育活性化と職員像の転換」(北大教育学研究科・高等教育機能開発総合センター「大学職員セミナー」)
61. 2007年2月、姉崎洋一「現代の教育改革-日本の国立大学法人化」問題を中心に」(Present Educational Reform; Focusing on issues involved in the incorporation of National Universities in Japan )(北大・ソウル大ジョイントシンポジウム、北海道大学『北大・ソウル大シンポジウム 転換期における教育学の課題 予稿集』、15-27頁)
62. 2007年3月、姉崎洋一「47年教育基本法「改正」と今後の研究課題-社会教育・生涯学習、高等教育の視点から-」(北海道教育学会、名寄市立大学)
63. 2007年7月「自治体財政の危機と教育の平等」(日本教育政策学会第14回大会、公開シンポジウム司会・コーディネーター、北海道大学)
64. 2007年7月、姉崎洋一「北海道大学の大学職員セミナーの試み」(共同研究;姉崎洋一、光本滋、日本教育政策学会第14回大会、北海道大学)
65. 2008年6月、姉崎洋一「社会教育・生涯学習法制改編の現段階-教育法体系の改編の中で-」日本社会教育学会6月集会・プロジェクト研究報告、日本社会事業大学
66. 2008年7月、姉崎洋一「社会的排除に挑戦する大学の役割」「日・韓生涯学習シンポジウム-持続可能な社会と生涯学習の可能性」、北海道大学
67. 2009年2月、姉崎洋一「社会的排除に抗する21世紀型高等継続教育の課題」「日英シンポジウム:持続可能な社会への生涯学習-社会的排除を克服する社会政策・高等教育・職業教育」、北海道大学
68. 2009年5月、姉崎洋一「社会教育法制改革と教育法的研究課題」日本教育法学会第39回大会、国士舘大学
69. 2009年8月、姉崎洋一「大学と地域連携の全国的動向と課題」社会教育研究全国集会
70. 2009年11月、姉崎洋一 「大学・高等教育をめぐる最近の動向」北海道合同教育研究集会、かでる2・7
71. 2010年6月、姉崎洋一「社会教育法制再編の立法過程における構造的特質-2008年法改正に即して」日本社会教育学会6月集会、日本社会事業大学
72. 2010年8月、姉崎洋一「自治体構造改革の現段階をどう見るか-社会教育の現状を踏まえて」(第50回社会教育研究全国集会課題別分科会報告、立正大学)
73. 2011年7月、姉崎洋一 日本教育政策学会第18回大会「北海道における教職員に対する「服務規律調査」「通報制度」と教育政策・教育法的検証」、琉球大学
74. 2011年8月、 姉崎洋一 「第14分科会、自治体改革と社会教育制度-現状と課題をどうとらえるか、討議のための問題提起」『日本の社会教育実践2011』第51回 社会教育研究全国集会、静岡県静岡市
75. 2011年8月、姉崎洋一、「つながりをとりもどす社会教育・生涯学習の可能性と課題-失われた20年を超えて-」(日韓セミナー、『日韓セミナー報告書』)
76. 2011年9月、姉崎洋一、宋美蘭日本社会教育学会、第58回大会「韓国プルム学校の総合的研究(その2)」日本女子大学
77. 2011年9月 Yoichi Anezaki, Attainment and Agenda on Japanese Rural Area Education –Educational Policy and Educational Practices, The International Conference Agenda on Rural Teacher Professional Development and Assurance Mechanism 23rd September to 24th September 2011, in Hangzhou, China.
78. 2012年2月、姉崎洋一「自治体構造改革の現段階-生涯学習・社会教育に即して」(生涯学習計画セミナー、北海道大学高等教育推進機構、生涯学習計画研究部門)
79. 2012年9月、姉崎洋一「互いに励まし学ぶFDを求めて-「大学改革実行プラン」をどのように読むか?-」(北海道文教大学FD研修)
80. 2013年1月 Yoichi Anezaki, “The student service and university quality improvement in Japan -- Policy and practices trends in last one decade”(Quality Improvement in Higher Education, The Role of Student Affairs, International Conference, Beijing Normal University.
81. 2013年1月、姉崎洋一「グローカリズム(Global & Local:地球時代の地域主義)の時代における地域に根ざした教育」とは何か-国境を越える教育変動と日本の教育を見つめて」(北海道新英研、第46回全道外国教育研究集会、2013.1.11、大通高校、『北海道新英研会報』第109号、4−6頁)
82. 2013年2月、姉崎洋一「社会教育研究集会千葉大会2013基調報告骨子案」(社会教育研究全国集会千葉集会予備集会、千葉大学)
83. 2013年2月、姉崎洋一「Agenda on Japanese Lifelong Learning and Education Policy in Changing Reform Age、改革変動時代における日本の生涯学習と教育の課題」(北海道大学・公州大学校ジョイントシンポジウム)
84. 2013年3月、姉崎洋一「大学改革の方途をめぐる課題—近時の教育政策を中心に」(名古屋大学教育経営懇談会報告、2012.8.9、(『教育におけるアドミニストレーション』第15号、名古屋大学教育経営学研究室、77-78頁)
85. 2013年3月、姉崎洋一「若者の現状と若者支援のゆくえ」(『青年活動推進研究フォーラム』、2013.3.3、日本青年団協議会)
86. 2013年3月、姉崎洋一「新政権の発足と構造改革-改革変動時代における日本の社会教育・生涯学習政策の動向」(日本教育政策学会・3月公開研究会、2013.3.16、明治大学)
87. 2013年3月、姉崎洋一「大学と地域社会の相互関係-近くて遠い、遠くて近いその縁(えにし)」(北海道大学遠友学舎炉辺談話)
88. 2013年7月、姉崎洋一「構造改革下における社会教育政策をめぐる課題」日本教育政策学会第20回大会、桜花学園大学)
89. 2014年1月、姉崎洋一「大学・高等教育機関の地域社会貢献をめぐる争点と課題」2013年度公州大学校平生中心大学国際シンポジウム報告集『韓日大学の地域社会貢献:平生教育の視点から』所収、韓国平生教育大学推進機構
90. 2014年10月、姉崎洋一「地教行法等の改正と社会教育ガバナンス~地方分権改革と社会教育行政の再編を踏まえて」日本教育行政学会第49回大会発表要旨集録、東京学芸大学
91. 2014年11月、姉崎洋一「大学の現状と国際的動向~グローバル経済の危機の中で」2014年度北海道科学シンポジウム『地域から大学を考える』札幌市民ホール
92. 2015年10月、姉崎洋一「転換期の英国成人教育と新たな課題」第7回日韓学術交流研究大会、韓国済州大学校
93. 2015年11月、北海道大学教育学研究院・中国人民大学教育学院合同シンポジウム2015「転換期における教育改革と打開策」、申素平「転換期における中国の教育法整備とその問題点」指定討論者としてコメント報告、北大教育学研究院
94. 2016年5月、姉崎洋一「地球市民教育と主権者教育の結合の理論と実践課題」大学評価学会「高大接続と社会参画の在り方」部会、2016年5月15日、北海道大学
95. 2016年8月姉崎洋一・武田るい子「英国における若者支援プログラムの現状—リーズ市の成人教育センターを例として」2016年8月25日、日本教育学会75回大会、自由研究発表、北海道大学
96. 2017年7月姉崎洋一・横井敏郎・横関理恵「キャメロン政権の中等教育改革政策—アカデミーと新タイプ学校導入を中心に」2017年7月1日、日本教育政策学会第24回大会、自由研究発表、京都女子大学
97. 2017年9月姉崎洋一「社会教育における学習の自由と公共性」2017年9月15日、日本社会教育学会第64回大会、プロジェクト研究、埼玉大学
98. 2019年3月22日、姉崎洋一「アジアの教育改革と日本の役割—教育の地域自治と教育条件改善を図るために」、台湾国家教育研究院主催、「亜洲教育改革的反思興展望」The Reflection and Prospect on ; Asian Education Reform,(シンポジウム Key note speech)、国家教育研究院台北院区

2 その他の業績

2-1[翻訳]

1. 1993年4月「オーストラリアにおける子どもの発達と教育」(ロイヤル・メルボルン工科大学教育学部、アンドリュー・ウオルタ講師、 Andrew Walta; "Child Development and Education in Australia-Growing up and Going to School Down Under")『愛知県立大学児童教育学科論集』26号、59-69頁、共訳(姉崎洋一、神田直子、川口彰義)
2. 1994年3月「未来のグローバルな大学の創造」(ロイヤル・メルボルン工科大学教育学部、デニス・ランダー博士、Denis Lander; "Creating the Global Universities of the Future" 翻訳:姉崎洋一)『愛知県立大学児童教育学科論集』第27号、 31-38頁
3. 2005年2月、「キース・フォレスター、不確実な未来における成人学習」(『月刊社会教育』2005年2月号、1頁、翻訳:姉崎洋一)
4. 2011年3月、北海道大学大学院教育学研究院研究叢書2 鈴木敏正編著 『排除型社会を超える生涯学習 ― 日英韓の基礎構造分析』北大出版会(ニックエリソン「イギリスとEUにおける社会政策の動向――社会的排除,条件性,新福祉権威主義」(第二章)、キース・フォレスター「労働と生涯学習と仕事――誰のための,何のための学習か?」((第五章)、の論文の監訳)
5. 2011年11月、第10章、ミリアムズーカス「社会的排除に立ち向かう大学の役割」、畠山佳子、光本滋、訳の校閲訳、(鈴木敏正・姉崎洋一編著『持続可能な包摂型社会への生涯学習、大月書店』

2-2[事典・辞典、資料集、コンメンタールの編集、解説・解題]

1. 1984年2月、姉崎洋一「社会教育行政と職員」資料解題・解説、『改訂社会教育ハンドブック』137-172頁、エイデル研究所
2. 1992年10月「基本法コンメンタール・教育関係法;姉崎洋一;社会教育法7条、8条、10条、11条、12条、13条、14条」『別冊法学セミナー115:教育関係法』312-318頁、日本評論社
3. 1993年3月、姉崎洋一「社会教育施設の委託問題」日本教育法学会編『教育法学辞典』、356-357頁、学陽書房
4. 1995年11月、姉崎洋一「社会教育・生涯学習の国際的動向」資料解題・解説、『新版社会教育・生涯学習ハンドブック』193-216頁、エイデル研究所
5. 1999年11月、姉崎洋一「社会教育委員、社会教育施設、社会教育主事、社会教育の自由」の項目、(『教育法規新事典』北樹出版)
6. 2000年4月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当及び共同編集、(『2000・解説教育六法』、三省堂)
7. 2000年8月、姉崎洋一「社会教育・生涯学習の国際的動向」資料解説・解題、(『第六版 社会教育・生涯学習ハンドブック』、エイデル研究所)
8. 2001年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2001・解説教育六法』、三省堂)
9. 2002年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集、(『2002・解説教育六法』、三省堂)
10. 2003年3月、姉崎洋一 社会教育関連法・学術関連法、教育法用語辞典解説及び全体共同編集(『2003・解説教育六法』三省堂)
11. 2004年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2004・解説教育六法』三省堂)
12. 2005年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集『2005・解説教育六法』三省堂
13. 2005年6月、姉崎洋一『社会教育・生涯学習ハンドブック』第7版、共同編集、解説、エイデル研究所、(まえがき、第3編Ⅱ 大学・高等教育機関)
14. 2005年7月、姉崎洋一「憲法・教育基本法」『コミュニティ・公民館ハンドブック』(エイデル研究所、91-93頁)
15. 2006年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2006・解説教育六法』三省堂)
16. 2007年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2007・解説教育六法』三省堂)
17. 2008年3月、姉崎洋一 社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2008・解説教育六法』三省堂)
18. 2009年3月、姉崎洋一社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2009・解説教育六法』三省堂)
19. 2010年3月、姉崎洋一社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2010・解説教育六法』三省堂)
20. 2011年3月、姉崎洋一社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集(『2011・解説教育六法』三省堂)
21. 2011年8月『社会教育・生涯学習ハンドブック』第8版、共同編集、解説、エイデル研究所
22. 2011年12月『日本の民主教育、2011』第23分科会、第二日、まとめ、273-275頁、大月書店
23. 2012年2月、姉崎洋一社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集『2012・解説教育六法』三省堂
24. 2012年11月、『社会教育・生涯学習辞典』,(「アルブマール報告書」「教育委員会」「教育基本法」「教育特区」「自治立法権と条例」「社会教育財政」「社会教育の公共性」「生活史学習」「大学成人教育」「たまりば」「ディーセントワーク」「ワークプレスラーニング」項目を担当)、朝倉書店
25. 2012年12月、『日本の民主教育、2012』第23分科会、第二日、269-271頁、大月書店
26. 2013年2月、姉崎洋一他『解説教育六法2013』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂
27. 2013年12月、『日本の民主教育、2013』第23分科会、270-272頁、大月書店
28. 2014年2月、姉崎洋一他『解説教育六法2014』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂
29. 2014年12月、『日本の民主教育2014』第23分科会、282-290頁、大月書店
30. 2015年2月、姉崎洋一他『解説教育六法2015』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂
31. 2015年12月、『日本の民主教育2015』第23分科会、271-272頁、大月書店
32. 2016年2月、姉崎洋一他『解説教育六法2016』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂
33. 2016年4月、『さっぽろ子ども若者白書』、総271頁、巻頭、序章、分担執筆、
34. 2016年12月、『日本の民主教育2016』第23分科会、279-288頁、大月書店
35. 2017年2月、姉崎洋一他『解説教育六法2017』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂
36. 2018年1月、『日本の民主教育2017』第23分科会、283-291頁、大月書店
37. 2018年1月、姉崎洋一他『解説教育六法2018』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂
38. 2019年1月、姉崎洋一他『解説教育六法2019』(社会教育関連法、学術関連法、教育法用語事典の担当解説及び共同編集)、三省堂

2-3[書評]

1. 1994年6月、姉崎洋一「佐久間孝正著『イギリスの多文化・多民族教育-アジア系外国人労働者の生活・文化・宗教』」『日本社会教育学会紀要』30号、134-136頁
2. 1994年8月、姉崎洋一「岡本薫著『行政関係者のための入門・生涯学習政策」『月刊社会 教育』1994年8月号、76-77頁
3. 1996年5月、姉崎洋一「鈴木敏正著『平和の地域づくり教育-アルスター・ピープルズカレッジの挑戦』筑波書房」(『月刊社会教育』1996年5月号 70-71頁)
4. 1997年6月、姉崎洋一「島田修一編『生涯学習の地平を拓く』国土社」、『季刊教育法』第110号、159-160頁、エイデル研究所
5. 1998年6月、姉崎洋一「山田定一編著『地域づくりと生涯学習の計画化』北海道大学図書刊行会」、『日本社会教育学会紀要』No.34、93-94頁
6. 1999年6月、姉崎洋一「矢口悦子著『イギリス成人教育の思想と制度』、『日本社会教育学会紀要』、No. 35、116-118頁
7. 1999年9月、姉崎洋一「鈴木敏正著『地域づくり教育の誕生』、『教育学研究』第66巻第3号、75-77頁
8. 2000年8月、姉崎洋一『新・職人宣言』ふきのとう書房(『月刊社会教育』、2000年9月号)
9. 2004年8月、姉崎洋一 佐藤一子編著『生涯学習の空間』社会教育・生涯学習研究所年報4号
10. 2006年10月、姉崎洋一 益川浩一著『戦後初期公民館の実像-愛知・岐阜の初期公民館』(日本歴史学会編『日本歴史』2006年10月号、131-133頁、吉川弘文館)
11. 2006年6月、姉崎洋一「社会教育裁判・判例研究という一筋の道」森部英生著『社会教育の裁判と判例』(『季刊教育法』149号、92-93頁、エイデル研究所)
12. 2007年5月、姉崎洋一「佐藤一子著「現代社会教育学」の意味するもの」60-66頁、(『月刊社会教育』2007年5月号)
13. 2007年6月、姉崎洋一「小林建一著『社会教育の規範理論-リベラルな正義論との対話』(日本社会教育学会紀要No.43、149-151頁)
14. 2016年3月、姉崎洋一「日本子どもNPOセンター編『子どもNPO白書2015』」雑誌『教育』2016年3月号、102-103頁、かもがわ出版
15. 2018年7月、姉崎洋一、図書紹介「住友剛著『新しい学校事故・事件学』」『日本教育政策学会年報第25号』236−237頁、学事出版


2-4[行政関係報告・提言など]

1. 1980年12月、姉崎洋一「コミュニティ形成への行政の役割」(名古屋市市民局地域振興課『名古屋市コミュニティ研究会報告書』分担執筆、32-41頁)
2. 1982年9月、日本社会教育学会政令指定都市社会教育研究部会・自治労大都市教育支部連絡会編『大都市(政令指定都市)社会教育行政のあり方を求めて、第一次草案』分担執筆、1-29頁
3. 1986年9月、「社会教育計画・指針づくり」(『地域・自治体の社会教育(学習・文化・スポーツ活動はどうあるべきかー臨調行革・臨教審下の7つの緊急提言』分担執筆、全日本自治団体労働組合)
4. 1989年2月、『青年教育の理念について』(提言)、起草委員会委員長、編集及び分担執筆、1-37頁、名古屋市青年の家運営審議会・名古屋市教育委員会
5. 1991年3月、『常滑市生涯学習のまちづくり』報告書、総合編集及び分担執筆、4-11頁、107-108頁、常滑市生涯学習まちづくり推進本部
6. 1991年3月、姉崎洋一「消費者から生活文化者へ―暮らしと文化の協同づくりに果たす生協の役割」名古屋勤労者生活協同組合・地域と生協研究会『めいきん生協の現状と90年代の課題』77-88頁
7. 1991年4月、姉崎洋一「青年団と社会教育施設」(『青年団体のありかたと社会教育施設(答申)』編集及び分担執筆、1-12頁、愛知県青年団協議会)
8. 1992年3月、姉崎洋一「国際化・生涯学習の充実と女性行政の課題」(名古屋市女性企画懇話会『第6期女性企画懇話会提言-あらゆる分野への男女共同参画をめざして』、分担執筆、27-32頁、名古屋市市民局)
9. 1992年3月、生涯学習啓発手引き書『生涯学習時代の社会教育』(編集及び第4章分担執筆11-14頁)、愛知県教育委員会
10. 1995年3月、『夢あふれ 未来を創る 一色町の生涯学習』(愛知県幡豆郡一色町生涯学習まちづくり推進事業報告書、文化部門専門委員として担当・編集助言)総109頁
11. 1996年2月、『青年の家の望ましいありかたを求めて』(中間報告答申)起草小委員会委員長として編集・執筆、名古屋市青年の家運営審議会・名古屋市教育委員会、1-16頁
12. 1996年8月、姉崎洋一「社会教育概念・生涯学習概念の変容と発展の可能性-近年の政策動向との関わりの中で」(社会教育推進全国協議会『住民の学習と資料』No.27、3-9頁)
13. 1997年3月、姉崎洋一「青年にとっての文化・スポーツ活動の意義・その1、文化」(日本青年館青年問題研究所『青年とスポーツ・文化検討委員会中間報告書』、分担執筆・11-22頁)
14. 1998年3月『青年大会発展のために-青年とスポーツ・文化検討委員会報告書』分担執筆、12-22頁、47-51頁、日本青年館)
15. 1999年3月、姉崎洋一「今青年教育に必要なのは大胆な革新」(日青協・日本青年館、文部省委嘱事業『地域青年リーダー養成に関する研究開発事業報告書』、23-40頁)
16. 1999年3月、姉崎洋一「都市型青年活動の活性化をめざして」5-18頁、日本都市青年会議編『都市型青年団体活動読本』
17. 2000年3月、『地域青年団体リーダー養成に関する研究開発事業報告書Ⅱ』(分担執筆、34-45頁、日本青年館)
18. 2001年3月、『地域青年団体リーダー養成に関する研究開発事業報告書Ⅲ』(日本青年館、編集、分担執筆、第一部)
19. 2003年3月、『第25回大都市の社会教育・研究と交流のつどい 報告書』
20. 2005年6月、『地域青年運動の活性化と青年教育に対する政策提言集』日本青年団協議会-地域青年運動構築21世紀委員会、編集及び第Ⅳ章1,2節、第五章執筆、91-112頁、127-136頁
21. 2003年7月、姉崎洋一「明日の図書館への期待―知による支配(エピステモクラシー)ではない知の創造と解放へ」『北の図書館』創刊号 2-3頁
22. 2005年1月、姉崎洋一「自治体と連携強化が必要」(「きょういく 大学・短大学長アンケート」へのコメント、読売新聞北海道支社特集、2005.1.22)
23. 2005年4月、姉崎洋一「社会的排除に取り組む実践的課題-若者の就業問題を中心に」プロジェクト研究「社会的排除と社会統合」(『日本社会教育学会 学会通信』174号、3頁)
24. 2007年3月、『第29回大都市の社会教育・研究と交流のつどい オープンプログラム記録集』(大都市の社会教育・研究と交流のつどい実行委員会編、全47頁)
25. 2011年5月、緊急シンポジウム『憲法から北海道の教育を考える』(2011.2.19)報告書、パネルディスカッション、70−105頁、北海道弁護士連合会


2-5[その他]実践紹介、評論、研究紹介、研究ノート、講義用教科書など
  (細かな民間研究集会報告、ニュース、通信その他は省いた。)
  
1. 1975年6月、姉崎洋一「学校外教育の今日的課題」日本子どもを守る会編『子ども白書』1975年版、245-251頁、草土文化
2. 1982年2月、姉崎洋一「教育文化権を保障する制度と実践の検討」(東海自治体問題研究所『所報』56号、6頁)
3. 1982年9月、姉崎洋一「共に生きることを通して青年らしさの復権を」(『青春』17号、名古屋市中村青年の家)
4. 1982年12月、姉崎洋一「行政改革と社会教育」(『日本社会教育学会通信』87号)
5. 1984年8月、姉崎洋一「愛知・名古屋の青年活動の現状と課題」(第24回社会教育研究全国集会「青年問題と社会教育」分科会世話人編『愛知・名古屋の青年活動の飛躍をめざして』1-9頁)
6. 1985年3月、姉崎洋一「放送大学をめぐる諸問題と公立大学」『愛知県立大学教員組合新聞』、70号、9-30頁
7. 1986年2月、姉崎洋一「社会教育施設における「保育」の可能性と現代的課題」(『託児室だより』26号、名古屋市婦人会館
8. 1986年11月、姉崎洋一「高度情報化・四全総と社会教育」(『日本の社会教育1986』課題集会まとめ、『月刊社会教育』1986年11月臨時増刊号)
9. 1986年12月、姉崎洋一「公的社会教育の事業編成の視点について」(『1986、名古屋市の社会教育実践研究』名古屋市社会教育関係職員協議会)1-5頁
10. 1988年10月、姉崎洋一「リーズ短信、No.3」(『社会教育文献研究』第7号、名古屋大学社会教育研究室・社会教育文献研究会、57-77頁)
11. 1989年3月、姉崎洋一「国際化と国際連帯の間」(『月刊社会教育』1989年3月号)
12. 1989年4月、姉崎洋一「イギリスにおける高等教育改革と成人・継続教育」日本科学者会議『日本の科学者』1989年4月号、19-25頁
13. 1990年3月、姉崎洋一「イギリス成人継続教育の現状と課題」(『第1回現代生涯学習研究セミナー報告書』、同編集委員会)
14. 1990年8月、姉崎洋一「生涯学習に応える教育法研究の新たな課題-日本教育法学会第20回大会報告」(『月刊社会教育』1990年8月号)
15. 1990年12月、姉崎洋一「課題研究-国際識字年と日本の識字問題」(日本社会教育学会『学会通信』118号)
16. 1990年7月、姉崎洋一「生涯学習は未来のぜいたく品?」(『まなとぴあ』10号、常滑市教育委員会)
17. 1990年9月、姉崎洋一「ボランティアの原点-生活と地域を見つめ直し参加と自治と連帯を」(『婦人ぼらんていあ』20号、なごや婦人ボランティア協議会)
18. 1990年9月、姉崎洋一「生涯学習振興整備法とは?」(『まなとぴあ』12号、同上)
19. 1990年11月、姉崎洋一「国際識字年とは何か」(『まなとぴあ』14号、同上)
20. 1990年12月、姉崎洋一「学び・楽しみ・再発見」(『まなとぴあ』16号、同上)
21. 1992年1月、姉崎洋一「私のみた海外教育事情-リーズ大学の経験から」(『大学と教育』3号、63-67頁、東海高等教育研究所)
22. 1992年4月、姉崎洋一「教室の中の「指導要領」と「子どものため」を考える(大学)」(『ラリー・ウエイブ91』81-82頁、平和と教育を考える会)
23. 1992年5月、姉崎洋一「現代企業社会と学校-生涯学習権の視点から」(『中部教育学会会報』13号、3-4頁)
24. 1992年10月、姉崎洋一「生涯学習審議会と学校5日制」(学校5日制を考える研究連絡会『学校5日制を考える』11-17頁)
25. 1993年7月、姉崎洋一("Universities' Responsibility in Lifelong Education",『ユーカリの木陰でーRMITとの研究交流報告』6-9頁、13-16頁)
26. 1993年12月、姉崎洋一「コミュニティケアと社会教育」第40回大会課題研究第1室報告、(日本社会教育学会『学会通信』130号、3頁)
27. 1994年12月、姉崎洋一「男のフェミニズム、私の推薦する本」(『フェミニストジャーナル、Fifty: Fifty』26号、16-17頁、Click)
28. 1995年2月、姉崎洋一「男のフェミニズム12;内なる保守主義」(『フェミニストジャーナル;Fifty:Fifty』27号、18頁、Click)
29. 1995年2月、姉崎洋一「教育・文化の創造的改革を」『住民と自治』1995年2月号、37-41頁
30. 1995年11月、姉崎洋一「地域づくりをめざす社会教育実践の創造」分科会報告、『月刊社会教育・日本の社会教育1995』 86-88頁、11月臨時増刊号)
31. 1998年4月、姉崎洋一「生涯学習がわかる参考文献紹介」(『月刊社会教育』1998年4月号、98-99頁)
32. 1999年8月、姉崎洋一「社会教育法改正をめぐって-50年目の節目の「改悪」-」(日本子どもを守る会編『こども白書’99』、277-281頁、草土文化)
33. 1999年3月、座談会・姉崎洋一・後藤道夫「新しい時代の社会教育」(『月刊社会教育』1999年3月号)
34. 1999年3月、姉崎洋一「都市型青年活動の活性化をめざして」(日本都市青年会議編『都市青年団体活動読本』、4-23頁)
35. 2002年3月、姉崎洋一「地域を共に創る生涯学習を求めて-公民館の果たす新たな役割-」(北海道公民館協会・全国公民館連合会編『北海道公民館協会創立50周年記念第45会北海道公民館大会 大会集録』記念講演録、15-31頁)
36. 2002年4月、姉崎洋一「現代社会と公教育-憲法・教育基本法と教育の公共性」(『教育学への誘い』平成14年度 第1章、1-25頁、北海道大学教育学部、以後、2014年まで毎年加筆修正改訂)
37. 2002年8月、姉崎洋一「「地域をつくる学び」を育てる協同性と公共性への予備的論点提示」(第14回現代生涯学習研究セミナー運営委員会編『教育における公共性と協同性(その4)』26-38頁、記録集編集委員会)
38. 2004年8月、姉崎洋一「堀尾先生への質問要旨」(第16回現代生涯学習研究セミナー運営委員会編『協同の学びで地域をつくる(その2)-時代を拓く知の形成と社会的協同-』、43-44頁、記録集編集委員会)
39. 2005年6月、姉崎洋一「情報知識社会・学習社会における図書館の役割・機能への期待」(専門図書館北海道地区協議会編『2004年度専門図書館北海道地区協議会活動報告書』7-26頁)
40. 2005年9月、姉崎洋一「下伊那テーゼの専門職論と飯田の公民館活動」「学校の変革と生涯学習;地域と共に歩む大学の現在」(第17回現代生涯学習研究セミナー運営委員会編『協同の学びで地域をつくる(その3)-時代を拓く知の形成と社会的協同』、77-79頁、80-81頁、記録集編集委員会)
41. 2006年9月、姉崎洋一「セミナーの3日目の議論と響き合った大学と地域社会貢献シンポ」(第18回現代生涯学習研究セミナー運営委員会編『協同の学びで地域をつくる(その4)-時代を拓く知の形成と社会的協同』136-138頁、記録集編集委員会)
42. 2006年11月、姉崎洋一「国立大学法人化2年目の現実-誰が大学をになっていくのか?」(北海道合同教研事務局編『2006 北海道の教育』242-245頁、合同教育研究全道集会実行委員会発行)
43. 2007年3月、姉崎洋一「教育基本法「改正」の背景・問題点と公民館の今後」(『国分寺・社会教育の会』218号、2-6頁、同会報編集委員会)
44. 2008年6月、姉崎洋一「公開シンポジウム討議のまとめ」(「自治体財政の危機と教育の平等」(日本教育政策学会第14回大会、公開シンポジウム)日本教育政策学会年報15号、96-99頁
45. 2008年9月、姉崎洋一「集会報告 日韓生涯学習シンポジウム 持続可能な社会への生涯学習」『月刊社会教育』2008年9月号、82-85頁
46. 2008年12月、姉崎洋一「第48回社会教育研究全国集会-全国集会の総括-成果と課題」『月刊社会教育』2008年12月号
47. 2014年12月、姉崎洋一「第54回社会教育研究全国集会総括―学びの自由と権利、民主主義を支える社会教育を」51-58頁、『月刊社会教育』国土社

■社会活動

▼公的社会活動
1.学会等所属団体名およびそこでの活動
日本教育法学会 理事 
日本教育学会 理事
日本社会教育学会 理事
北海道教育学会 理事・会長
日本教育政策学会 理事
大学評価学会 会員

2.審議会委員等社会的活動(地方自治体)
名古屋市コミュニティ研究会委員(名古屋市市民局、1980年4月~81年3月) 
名古屋市青年の家運営審議会委員(1987年6月~97年6月)
常滑市生涯学習推進まちづくり専門委員(1991年4月~93年3月)
名古屋市第6期女性企画懇話会委員(1992年4月~94年3月)
愛知県幡豆郡一色町生涯学習推進まちづくり専門協力委員(1993年4月~95年3月)
埼玉県富士見市社会教育委員(1999年4月~9月)
札幌市若者支援施設運営協議会委員(2010年4月~現在)
札幌市指定管理者選定委員(2013年)

<科学研究費補助金研究 経歴>
共同学習・生活史学習の教育学的再検討-歴史・比較・実証研究
研究代表者:姉崎 洋一
研究期間:2014年4月1日~2018年3月31日
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(C)
所属研究機関:北海道大学

戦後日本における中等教育改革の総合的研究
研究代表者:植田 健男
研究期間:2012年10月31日~2017年3月31日
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(A)
所属研究機関:名古屋大学

大学・高等教育機関の地域再生プログラムに関する実証比較研究
研究代表者:姉崎 洋一
研究期間:2010年4月1日~2013年3月31日
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(C)
所属研究機関:北海道大学

先進国周辺の地域再生と生涯学習計画モデルの構築
研究代表者:鈴木 敏正
研究期間:2008年度~2011年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(A)
所属研究機関:北海道大学

グローバライザーによる新自由主義高等教育改革の動態に関する比較制度的・法制的研究
研究代表者:細井 克彦HOSOI, Katsuhiko
研究期間:2008年度~2010年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(B)
所属研究機関:大阪市立大学→大阪大学→大阪市立大学

大学のリーダーシップとパートナーシップの関係構造に関する実証・比較研究
研究代表 姉崎 洋一
研究期間:2006年度~2008年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(C)→基盤研究(C)
所属研究機関:北海道大学

大学法制の構造的変容の比較法的、法制史的、立法過程的、および解釈論的研究-政府・大学間の契約関係と「学問の自由」との"組合せ問題"への日本的応答の普遍性と特殊性の究明
研究代表者:細井 克彦
研究期間:2005年度~2007年度
研究分野:教育学
所属研究種目:基盤研究(B)
研究機関:大阪市立大学

大学-地域社会関係の構築に資する公開講座の活用に関する実証的・実践的研究
研究代表者:木村 純
研究期間:2005年度~2008年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(B)
所属研究機関:北海道大学

大学・短期大学の地域社会連携と社会貢献事例の実践構造に関する理論的実証的研究
研究代表者:姉崎 洋一
研究期間:2004年度~2005年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(C)
所属研究機関:北海道大学

発達・学習支援ネットワークのデザインに関する総合的研究
研究代表者:鈴木 敏正
研究期間:2003年度~2006年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(A)
所属研究機関:北海道大学

地方分権下の地域創造と生涯学習の構造化に関する理論的・実証的研究
研究代表者:鈴木 敏正
研究期間:1998年度~2001年度
研究分野:教育学
研究種目:基盤研究(A)
所属研究機関:北海道大学

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